ジャニーズ倒産の可能性はある?在籍メンバーはTOBEに移籍するのか?

時事ネタ

ジャニー喜多川氏による性加害問題で、依然と世間で騒がれている状況が続いています。

この問題は人権問題として世界でも批判の的となっており、ジャニーズ事務所の所属タレントを起用しているスポンサーも相次いて、今後契約を継続しない方針を発表するなどジャニーズにとって非常に厳しい状況になっています。

また、近頃はジャニーズ事務所の所属タレントが同事務所を退社する動きもよく見られており、今回の騒動でその流れがさらに加速するのではないかとの見方もあります。

今回はジャニーズ事務所の現状や今後について、現在報道されている情報をまとめた記事となります。

ジャニーズ事務所の現状

ジャニー喜多川氏による性加害問題をジャニーズ事務所は認めており、今後1年間、所属タレントの広告出演と番組出演などで得た出演料についてはすべてタレント本人に支払い、芸能プロダクションとしての報酬を受け取らないと発表しています。

被害者への賠償金は?

今回被害にあったとされる方の人数は現在調査中ですが、1000人を超えるのではないかと言われています。

「被害者は数百人とありましたが、1000人を超えているという実感はあります」

引用:ENCOUNT

そして1人あたりの賠償額ですが、こちらも法律の専門家が言及しています。

みずき法律事務所の川本瑞紀弁護士によると

今回は裁判をしているわけではないので当事者間の合意で決まります。たとえば民事裁判の場合、2017年の法改正で肛門性交、口腔性交は強制性交等罪になった。同罪の賠償額はおおよそ300万~400万円になるケースが多い」

 外部専門家による再発防特別チームが公表した調査報告書によれば、被害者は少なくとも数百人規模で存在する。現行法に照らして判断すれば、仮に被害者が100人だとすると、最低でも3億円の費用捻出は免れられない。

引用:文春オンライン

この見解どおりになるとすると賠償額はおよそ30億~40億円にもなるということですね。

これほどの金額をジャニーズ事務所は支払うことができるのでしょうか?

ジャニーズ事務所の資産んは1000億以上!?

ジャニーズ事務所は長年、売上金を運用し、主に都心の不動産を多数購入してきたそうで、それが近年値上がりをしていると文春オンラインで報じられています。

ジャニーズ事務所とその関連会社、藤島ジュリー景子前社長(57)名義の不動産を15軒確認できた。港区赤坂には、東京メトロ乃木坂駅目前の事務所本社(約150億円)や、その数百メートル先にある旧本社(約11億円)がある。さらに、ジャニー氏の居宅があった渋谷近辺でも、20年4月に自社ビルとしたMTBビル(約107億円)、NHK子会社やファッションブランドが入るパークウェースクエア1(約37億円)など、超一等地の建物を軒並み所有しているのだ。

引用:文春オンライン

この報道が真実であれば、資金的な余裕はまだありそうですね。

また所有物件のうち、テナントに貸し出している物件もあるようなので、ジャニーズ事務所の売上は入ってこなくても、不動産の賃貸料は入ってくるので収入が0になるわけではないようです。

 

ジャニーズ事務所に在籍しているタレントたち

出典:cyzo woman

現在ジャニーズ事務所に在籍しているグループ一覧です。

  • TOKIO(3名)
  • KinKi Kids(2名)
  • 20th Century(3名)
  • 嵐(活動休止中)(5名)
  • KAT-TUN(3名)
  • NEWS(3名)
  • 関ジャニ∞(5名)
  • Hey! Say! JUMP(8名)
  • Kis-My-Ft2(6名)
  • Sexy Zone(4名)
  • A.B.C-Z(5名)
  • ジャニーズWEST(7名)
  • King & Prince(2名)
  • SixTONES(6名)
  • Snow Man(9名)
  • なにわ男子(6名)
  • Travis Japan(7名)

また生田斗真さんなど、グループに所属せず個人で活動しているタレントも在籍しており、総勢で100名を超えるタレントが現在在籍しています。

今後はTOBEに移籍する可能性は?

直近だと、Kis-My-Ft2の北山 宏光(きたやま ひろみつ)さんが2023年8月31日にジャニーズ事務所を退社して、TOBEに移籍していますね。

スポンサーが相次いで広告の起用を取りやめており、この流れが長期化するようであれば、他事務所への移籍を考えるのが自然な流れだと考えられます。

同事務所所属グループだったインパクターズはメンバー全員でTOBEへ移籍をしていますし、今後、さらにTOBEへ移籍するタレントは増えてくるかもしれません。

ジャニーズが倒産する可能性

資金面ではまだ現段階での倒産の可能性は低いと思いますが、問題はタレント側の方が大きいかもしれません。これだけ世間で問題になっている事務所として世間に認知されてしまっていることから、今後新しく入ってくるタレントはかなり減ると考えられます。

また、現在はスポンサーが今後CMなどの広告にジャニーズ事務所の所属タレントを起用しない方針を発表する流れが加速しているため、現在在籍しているタレントも別事務所へ移る動きも増えるかもしれません。

そうなると問題が長期化するほど、ジャニーズ事務所の立場は悪くなってくるものと考えられます。

今後、被害者とされる方々とどう折り合いをつけ、世間が納得するかたちで解決できるかがポイントとなってきそうですね。

まとめ

今回はジャニーズ事務所の現在、また今後についての情報をまとめ、お伝えしました。

今後のポイントは被害者にどのような形で謝罪していくのかと、世間が納得するような形で問題を収束させられるかですね。

現社長の東山さんは難しい判断を迫られることになりそうです。

コメント

タイトルとURLをコピーしました